求人広告を出してみたいけど、「何から始めていいのか分からない」「どこに依頼するのがベストなのか分からない」といった悩みがあるのではないでしょうか。
私もあなたと同じように、初めて求人広告を出そうと思ったときに多くの悩みがありました。
悩みを解決しない状態で求人広告を依頼することはおすすめしません。なぜなら、「時間とお金を失ってしまう」結果になってしまうからです。
そこで、本記事では求人広告に関して悩みがある方に以下の内容で解決方法を共有します。
- 求人広告の意味
- 課金形態について
- 媒体の種類や特徴
- 人気の求人サイト15社を比較
- 無料で求人効果を瀑上げさせた方法
求人活動が未経験の方でも、一度読んで頂くことで、明日から簡単に活用できる内容です。
今後、迷うことなく求人広告を活用できること間違いなしでしょう。
求人広告とは
求人広告とは企業が従業員を募集することを目的として、媒体で企業情報を載せて宣伝活動を行う手段です。
媒体とは、広告・新聞・テレビ・雑誌・インターネットなどのメディアのことです。「情報伝達手段」という言葉に置き換えると分かりやすいでしょう。昔は新聞や折り込みチラシがメインでしたが、現在ではインターネットの普及によりウェブの求人広告が主流となっています。
求人広告の掲載料金は、無料から有料までさまざまです。
まずは、求人広告の課金形態から見ていきましょう。
課金形態
求人広告を掲載依頼するときに料金が発生する場合があります。課金形態としては、以下の表に示す4つのタイミングで支払う方法があります。
それぞれについて概要・メリット・デメリット・サービス例を紹介します。
完全無料型 | 掲載課金型 | 応募課金型 | 採用課金型 | |
概要 | 求人広告に必要な費用が完全に無料 | 求人広告を掲載すると期間に応じて費用が発生する | 応募があると費用が発生する | 採用が決定した時点で費用が発生する |
メリット | コスト削減ができる 幅広い宣伝効果が見込める | 採用人数が増えても費用は高くならない 集客力が強い | ニッチなターゲットを狙える 応募がなければ費用が発生しない | 時間をかけて人選ができる 応募人数が多くてもコストが膨らまない |
デメリット | 求人広告を自社で作成する必要がある 求人広告が目立たない 情報量が少ない | 採用人数に関係なく費用が発生してしまう 採用人数が少ないと単価が高くなる | 求めていない人材からの応募でも費用が発生してしまう 応募が多いと費用が高くなる | 採用人数が多いとコストが膨らむ 求人広告を自社で作成する必要がある |
サービス例 | Indeed※1 求人ボックス※1 求人Free 求人ボックスengage スタンバイ ラピジョブ ハローワーク | リクナビ新卒 リクナビNEXT マイナビ転職 doda Wantedly バイトルNEXT はたらこねっと 求人ジャーナル | マイナビバイト ワークゲート しゅふJOB シフトワークス | 転職ナビ マイナビ新卒 マイベストジョブ BIZREACH キャリタス転職 Green マッハバイト |
それでは、各課金形態について詳しく解説していきます。
✓完全無料型について
求人広告を掲載するときに発生する料金は、大きく分けて以下のように分類できます。
- 初期費用:登録などに掛かる手数料
- 期間掲載費:掲載日数に応じて掛かる料金
- 採用成功費:内定・入社が決定した時に生じるインセンティブ
完全無料型は、その名の通り、これらの料金が一切かかりません。よって、無料で求人広告を掲載できます。
<完全無料型のメリット>
・費用がかからないため気軽に利用できる
<完全無料型のデメリット>
・自分で原稿作成をしなくてはいけない
・原稿に制限がある
・目立たない場所に掲載されてしまう
完全無料型の場合、自社で求人募集の原稿を作成するケースが主流です。そのため、未経験や不慣れな場合は手間に感じます。また、多くの企業が掲載しているためネームバリューがないと目立たない可能性があります。また、オプションを使って課金しないと上位ページが取れないので「埋もれてしまう」・「目立たない」などの理由から求職者に見つけてもらうのが困難です。
文字数や画像の枚数に制限があるので、自社の魅力を伝えきれないでしょう。また、自社のホームページを掲載するには別途システムエンジニアに費用を支払う必要があります。
文字数や画像の枚数に制限があるので、自社の魅力を伝えきれないことがあります。また、自社のホームページを掲載するには別途システムエンジニアに費用を支払う必要があり、費用を抑えたいという企業には不向きです。
完全無料型は、広告費用に大きく出資できない企業に向いている課金形態といえます。
✓掲載課金型について
大手の求人サイトで使われているメジャー形態で費用に関しては、掲載期間に応じて変動します。
<掲載課金型のメリット>
掲載課金型の場合は、掲載する期間に応じて料金が発生するので応募課金型や採用課金型とは違います。採用人数が増えても費用が変動しないのが魅力です。また、大手の求人広告掲載サイトでは、掲載課金型を取り入れているところが多くあります。そのため集客力があり、多くの応募を獲得できることが期待できます。
<掲載課金型のデメリット>
掲載課金型の場合は掲載した期間に応じて料金が発生してしまうので、たとえ応募者がゼロでも料金を支払わなければいけません。応募が少ないと一人に対する単価が高くなります。例えば、掲載費用が1ヵ月で10万円の場合に応募者が1名の場合、一人の応募に掛かった単価は10万円です。しかし、10名の応募があれば一人に掛かる単価は1万円になります。
掲載課金型は、一定期間で多くの採用を行いたい企業に向いている課金形態です。
✓応募課金型について
応募が発生したタイミングで料金が発生する契約方法です。広告掲載の期間に対しては課金されません。「応募数×単価=料金」になるので、応募がゼロなら料金は発生しない。
<応募課金型のメリット>
応募人数に対して料金を支払うので応募資格や募集要項を高く設定して「ニッチなターゲットを狙う場合」は、応募課金型の方が一人当たりの単価を抑えることが可能です。
<応募課金型のデメリット>
応募してくる人材は必ずしも自社が求める人材とは限りません。しかし応募課金型の場合は、応募したタイミングで料金が発生してしまいます。また、応募だけしてドタキャンするといった辞退でも料金を支払う義務が生じるケースもあるのです。また、応募人数に対して料金が発生するので、応募者が殺到してしまうと料金も高くなってしまいます。制限を設けて応募を締め切ることが必要です。
応募課金型は、応募人数を定めて採用活動を行う企業に向いている課金形態といえます。
✓採用課金型について
採用課金型 | |
概要 | 採用が決定した時点で費用が発生する |
メリット | 時間をかけて人選ができる 応募人数が多くてもコストが膨らまない |
デメリット | 採用人数が多いとコストが膨らむ 求人広告を自社で作成する必要がある |
サービス例 | 転職ナビ マイナビ新卒 マイベストジョブ BIZREACH キャリタス転職 Green マッハバイト |
採用課金型は、実際に採用が決まった時点で費用が発生する契約方法です。採用が確定した時点で費用が発生するため低リスクの採用形態といえます。
<採用課金型のメリット>
採用人数に応じて料金が発生するため、掲載期間・応募人数を気にせずに運用できます。そのため、長期間で自社が求める人材を獲得したい企業にはマッチした課金形態といえるでしょう。また、応募者が多くてもコストが膨らむことはありません。なぜなら、採用課金型の場合は、内定または入社した時点で料金が発生するからです。じっくり人選できるのが魅力といえます。
<採用課金型のデメリット>
採用人数が多くなるとコストが膨らんでしまいます。例えば、当初3名しか採用しないつもりだったが、良い人材にであったので追加で採用したいといった場合です。採用課金型のメディアでは求人広告を自社で作成する方式を取り入れている場合が多くあります。そのため、自社での求人広告作成に自信がない企業には不向きかもしれません。
採用課金型は採用基準を高く設定して、じっくり人選したい企業に向いている課金形態です。
求人広告の媒体
ここでは、3つの求人広告媒体について詳しく紹介します。
媒体の特徴を掴んで自社の採用に合った媒体はどれにあたるのか、当てはめてみましょう。
ウェブ媒体 | 紙媒体 | ハイブリッド型 | |
概要 | インターネットのWebサイトを利用した求人広告 | 新聞・チラシ・求人情報誌を利用した求人広告 | ウェブ媒体と紙媒体の両方を利用した求人広告 |
メリット | 情報の閲覧が容易 コスパが良い 最新情報にアップデートすることが容易 | 地域に特化して集客できる 情報に一貫性があるので読みやすい | ウェブ媒体と紙媒体の両方で情報の拡散ができる |
デメリット | 求人広告の作成に時間が掛かる 求人広告を自社で作成する場合スキルが必要 | 情報量が少ない 最新情報にアップデートするのが難しい | 案件数が多いため自社の求人情報を見つけてもらえにくい |
サービス例 | Indeed 求人ボックス ジモティー リクナビNEXT マイナビ転職 エン転職 | 求人情報誌 新聞折込 チラシ新聞 紙面への掲載 | ハローワーク タウンワーク |
求人広告の種類
それぞれの媒体についての詳細は以下の通りです。
ウェブ媒体
ウェブ媒体 | |
概要 | インターネットのWebサイトを利用した求人広告 |
メリット | 情報の閲覧が容易 コスパが良い 最新情報にアップデートすることが容易 |
デメリット | 求人広告の作成に時間が掛かる 求人広告を自社で作成する場合スキルが必要 |
サービス例 | Indeed 求人ボックス ジモティー リクナビNEXT マイナビ転職 エン転職 |
ウェブ媒体とは、インターネットを利用して集客を行う求人サイトなどの媒体です。
インターネットを利用するので、全国を対象に幅広いニーズに対応できます。また、情報量も多いので、求職者にも便利な媒体といえるでしょう。
<ウェブ媒体のメリット>
ウェブ媒体はインターネットがつながる環境であれば、「いつでも」「どこでも」「簡単に」情報を取得できるので、求人情報を求職者に届けやすいメリットがあります。また、ウェブサイトの場合、紙媒体のように量産する必要がないので費用を抑えることが可能です。SNSなどを介して拡散することも期待できます。ウェブサイトの場合、データの書き換えが容易に行えるのが強みです。最新情報を簡単にアップロードすることが可能といえます。例えば、募集人数が少ない場合には「自社の魅力が伝わっていない可能性があるので書き直す」といったことが容易に行えるでしょう。
<ウェブ媒体のデメリット>
求人広告を作成してもらう場合には「取材の日程調整」に時間が掛かることがあります。また、「何を」「どのように」載せてもらいたいかを事前に決めておかないと制作にロスが生じてしまうでしょう。媒体によっては求人広告を自社で作成しなければならない場合もあります。その場合、「ライティング」「デザイン」「プログラミング」など多くのスキルを必要とします。
紙媒体
紙媒体 | |
概要 | 新聞・チラシ・求人情報誌を利用した求人広告 |
メリット | 地域に特化して集客できる 情報に一貫性があるので読みやすい |
デメリット | 情報量が少ない 最新情報にアップデートするのが難しい |
サービス例 | 求人情報誌 新聞折込 チラシ新聞 紙面への掲載 |
紙媒体とは、駅やコンビニエンスストアに置いてある求人情報誌や新聞・折込チラシなどの求人広告です。地域に特化した求人情報の提供に力を入れている傾向があります。
<紙媒体のメリット>
求人情報誌などは駅やコンビニエンスストアに置かれていて、地域に特化した内容になっているので、自分が住んでいる地域に近い求人情報を掲載できます。ページが地域や業種に分かれているので情報に一貫性があり、同じ職種などの情報をまとめて掲載することが容易です。
<紙媒体のデメリット>
紙ベースの場合、1ページに掲載できる量や範囲が決まっているので情報量が少なくなってしまうので、求職者に自社の内容・魅力が伝わりにくいのが欠点といえます。さらに紙媒体の場合は、一度印刷してしまうと直ぐに書き換えることができないため、最新情報を届けることが難しくなってしまうでしょう。
ハイブリッド型
ハイブリッド型 | |
概要 | ウェブ媒体と紙媒体の両方を利用した求人広告 |
メリット | ウェブ媒体と紙媒体の両方で情報の拡散ができる |
デメリット | 案件数が多いため自社の求人情報を見つけてもらえにくい |
サービス例 | ハローワーク タウンワーク |
ハイブリッド型とは、Web媒体と紙媒体の両方を取り入れた求人広告です。代表的な例を挙げると、『ハローワーク』・『タウンワーク』などが該当します。これらは、インターネットでも情報誌でも求人情報を届けることができるのが特徴です。
<ハイブリッド型のメリット>
ウェブ媒体と紙媒体の両方で集客できるので、募集を集めやすい傾向にあります。
<ハイブリッド型のデメリット>
大手のメディアが運営している媒体が多いため、ウェブサイト・情報誌ともにライバルが多くいます。そのため、上位表示できないと自社の広告が埋もれてしまい、見つけてもらえない可能性が高いといえます。
【一覧表】主な求人広告15選
ここでは、「主な求人広告媒体15選」を紹介します。
求人媒体選びは「集客(応募人数)に大きく左右する」といっても過言ではありません。また、採用活動に掛かる経費において、求人広告費用が占める割合は大きなものです。
これから紹介する媒体の特徴を十分に理解して自社の採用活動に合った効果的な求人広告媒体を選んでください。
【求人広告メディア15選|比較一覧図】
広告メディア | 課金モデル | 広告掲載費用 | ターゲット | 特徴 |
Indeed | 無料型(有料オプションあり) | 0円(有料オプションあり) | 新卒 第二新卒 中途 | 月間訪問者数:4220万人 登録企業数17万社以上 無料で利用可能 |
リクナビNEXT | 掲載課金型 | 18~180万円 | 第二新卒 中途 | 登録者数1000万人以上 25歳から39歳までが6割を占める 100名以下の中小企業が掲載の6割を占める |
リクナビ新卒 | 掲載課金型 | 5万円~ | 新卒 | 中小企業の広告掲載に強い 学生の行動履歴を読み取って表示に反映 土曜、祝日でもサポートが可能 |
マイナビ転職 | 掲載課金型 | 20~120万円 | 新卒 第二新卒 中途 | 業界最大級の会員数 アプリダウンロード数ナンバーワン 求職者へ積極的に直接アプローチが可能 |
マイナビ新卒 | 採用課金型 | 80万円~ | 新卒 | 新卒採用専門の人材紹介サービス 登録者数62万人 非公開求人システムあり |
Wantedly | 掲載課金型 | 27~336万円 | 新卒 第二新卒 中途 | 幅広年齢に対応しているが特に20~30代の人材に強い ダイレクトスカウトから採用広報まであらゆる手法で採用活動を実施 給与・待遇の記載がNG” |
求人ボックス | 無料型(有料オプションあり) | 0円(有料オプションあり) | 新卒 第二新卒 中途 | 無料で掲載が可能 若年層からシニア層まで幅広く対応 正社員・派遣社員・業務委託など、幅広い雇用形態の求人を取り扱う |
doda | 掲載課金型 | 25~150万円 | 第二新卒 中途 | 中途採用に特化したメディア 若年層からシニアまで幅広い登録者を獲得 専任のプランナー・スタッフからサポートが受けられる |
type | 掲載課金型 | 35~100万円 | 第二新卒 中途 | 会員数350万人 業界初のAIマッチング機能を活用 採用成功率90%以上 |
エン転職 | 掲載課金型 | 28~120万円 | 第二新卒 中途 | 会員登録は毎月7万人 入社した方の定着率が高い ユーザー満足度ナンバーワン |
Green | 採用課金型 | 30~90万円 | 新卒 第二新卒 中途 | IT/Web系の人材採用に強い 成功報酬が一律固定のためランニングコストが不要 求職者へ一括でアプローチが可能 |
エンジニア就活 | 無料型(有料オプションあり) | 0円(有料オプションあり) | 新卒 | 無料でも求人掲載が可能 新卒のITエンジニア採用に特化 採用サポート機能で採用活動を一括管理 |
ハローワーク | 完全無料型 | 0円 | 新卒 第二新卒 中途 | 国が運営する求職者支援事業 求職者と企業を結びつけるセーフティーネット 求人情報に記載できる内容が限られる |
タウンワーク | 掲載課金型 | 1.9~38万円 | 新卒 第二新卒 中途 | 掲載まで最短2日 お得な割引が多数あり Web媒体と紙媒体の両方に対応 |
ジモティー | 無料型(有料オプションあり) | 0円(有料オプションあり) | 新卒 第二新卒 中途 | 無料で掲載可能 地域の求人に強い 有料オプションを利用することで広告を目立たせることが可能 |
※広告掲載費用は2022年6月のデータです。最新の料金については公式サイトよりお問い合わせください。
上記、15選の詳細については以下の通りです。
Indeed
運営元 | 株式会社リクルートホールディングス |
掲載料金 | 0円(有料オプションあり) |
課金形態 | 無料型(有料オプションあり) |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 月間訪問者数:4220万人 登録企業数17万社以上 無料で利用可能 |
Indeedは基本無料で利用が可能です。急いで求人を行いたい場合は、有料のオプションを利用することで応募者にアプローチすることが可能になります。
有料オプションを利用すると以下の3つの機能が利用可能。
- 表示回数の増加
- 表示期間の延長
- クリックされた回数を計測できる
掲載に要する作業は、アカウントの開設と求人情報の入力だけなので、簡単に始めることができるのが人気の秘訣です。
リクナビNEXT
運営元 | 株式会社リクルート |
掲載料金 | 18~180万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 第二新卒 中途 |
特徴 | 登録者数1000万人以上 25歳から39歳までが6割を占める 100名以下の中小企業が掲載の6割を占める |
リクナビNEXTは1,000万人を超える会員数で、毎週3.2万人が新規登録を行っています。掲載2週間の平均応募者数は40件なので、効果的な広告活動が期待できるでしょう。
掲載期間は2週間と4週間から選べて、プランはそれぞれN1〜N5の5段階から選べます。よって、自社の採用活動に合ったプランを選ぶことが可能。
リクナビ新卒
運営元 | 株式会社リクルート |
掲載料金 | 5万円~ |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 新卒 |
特徴 | 中小企業の広告掲載に強い 学生の行動履歴を読み取って表示に反映 土曜、祝日でもサポートが可能 |
リクナビ新卒は名前の通り新卒をメインのターゲットにしたメディアです。そのため、全国の大学にてガイダンスやチラシ、ポスターなどを活用して積極的に学生に広報活動をおこなっています。
約60年の採用実績があり、採用のプロに採用設計から入社後の育成までを相談できる体勢が整っているので安心です。
マイナビ転職
運営元 | 株式会社マイナビ |
掲載料金 | 20~120万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 業界最大級の会員数 アプリダウンロード数が1位 求職者へ積極的に直接アプローチが可能 |
マイナビ転職は業界最大級の会員数635人、アプリダウンロード数ナンバーワンの大手メディアです。
応募者は35歳がメインで登録会員の約70%が3ヵ月以内に転職したいという前向きな方が多い傾向にあります。また、スカウト・DM・コンタクトメールなどの機能が充実しており「高いマッチング能力」が魅力的。1日に最大20名にアプローチすることが可能です。
マイナビ新卒
運営元 | 株式会社マイナビ |
掲載料金 | 80万円~ |
課金形態 | 採用課金型 |
ターゲット | 新卒 |
特徴 | 新卒採用専門の人材紹介サービス 登録者数62万人 非公開求人システムあり |
マイナビ新卒は新卒に特化したメディアです。キャリアアドバイザーが直接、学生に面談を行い、経歴や人物像を把握したうえで学生に企業の魅力を訴求してくれます。
採用課金型なので、内定辞退や早期退職の場合は「返戻金サービス」があるので安心です。また、学生の適性や能力を判断して求める人材を的確に紹介してもらえる非公開求人もあります。
Wantedly
運営元 | ウォンテッドリー株式会社 |
掲載料金 | 27~336万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 幅広年齢に対応しているが特に20~30代の人材に強い ダイレクトスカウトから採用広報まであらゆる手法で採用活動を実施 給与・待遇の記載がNG” |
料金プランは3種類ありますが、基本機能はどれだけ利用しても定額料金なのが魅力的です。また、ダイレクトスカウトやSNS広告配信、その他にも効果的なオプションがあり、プラン契約後でも追加で購入することが可能。
Wantedlyでは求職者に対して仕事の内容への共感を重視しているので、給与や待遇に関する情報は記載NGとなっています。
30日間無料でお試しできるので、気になる方は利用をおすすめします。
求人ボックス
運営元 | 株式会社カカクコム |
掲載料金 | 0円(有料オプションあり) |
課金形態 | 無料型(有料オプションあり) |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 無料で掲載が可能 若年層からシニア層まで幅広く対応 正社員・派遣社員・業務委託など、幅広い雇用形態の求人を取り扱う |
基本的には無料で掲載できますが、有料オプションを利用することで閲覧の機会を増やすことが可能です。クリック課金制となっており1クリック25円からとリーズナブルです。
有料オプションを導入した際の効果データは、無料プランで1ヵ月:5件の応募が、有料プランで1ヵ月:27件の応募に増加しています。
doda
運営元 | パーソルキャリア株式会社 |
掲載料金 | 25~150万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 第二新卒 中途 |
特徴 | 中途採用に特化したメディア 若年層からシニアまで幅広い登録者を獲得 専任のプランナー・スタッフからサポートが受けられる |
dodaは中途採用を取り扱う求人媒体で有名です。若年層からシニアまで幅広く登録者がいる業界最大級のメディアです。
専任のプランナーが予算・採用戦略・課題に合わせて最適なサービスをアドバイスしてくれます。また、専任のサポートスタッフからは広告掲載から採用まで徹底的にフォローしてもらえる体勢が整っているのが魅力です。
type
運営元 | 株式会社キャリアデザインセンター |
掲載料金 | 35~100万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 第二新卒 中途 |
特徴 | 会員数350万人 業界初のAIマッチング機能を活用 採用成功率90%以上 |
typeの会員登録者数は約350万人で、20代から30代が最も多く在籍します。業界初のAIマッチング機能を運用しており、求めている人材からの応募を効率的に集めることが可能です
また、1回の掲載で2つの求人を作成できるので、採用コストを大幅に削減できるのがtypeの魅力でしょう。例えば、職種で分ける。 年齢(ターゲット)で分けて掲載することが可能。
エン転職
運営元 | エン・ジャパン株式会社 |
掲載料金 | 28~120万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 第二新卒 中途 |
特徴 | 会員登録は毎月7万人 入社した方の定着率が高い ユーザー満足度ナンバーワン |
エン転職の会員登録者数は毎月7万人増という右肩上がりの成長を遂げています。その中でも35歳以下の比率が約72%と高いことが知られています。
また、エン転職では「ウソのない本当の情報を求職者に届けること」を大切にしているため、入社してからの不一致を最小限に抑えることが可能になっています。その結果、入職者の長期定着を実現しているのです。
Green
運営元 | 株式会社アトラエ |
掲載料金 | 30~90万円 |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | IT/Web系の人材採用に強い 成功報酬が一律固定のためランニングコストが不要 求職者へ一括でアプローチが可能 |
GreenはエンジニアやデザイナーなどのIT業界の登録者数が約6割を占めています。費用は成功報酬が一律30〜90万円とリーズナブルに抑えられるのが魅力です。
また、掲載期間・掲載数ともに求職者へのアプローチが無制限という驚きのシステムなので積極的な求人が可能となっています。
エンジニア就活
運営元 | シンクトワイス株式会社 |
掲載料金 | 0円(有料オプションあり) |
課金形態 | 採用課金型 |
ターゲット | 新卒 |
特徴 | 無料で求人掲載が可能 新卒のITエンジニア採用に特化 採用サポート機能で採用活動を一括管理 |
新卒のITエンジニアに特化したメディアです。採用課金型で、無料でも求人掲載はできますが、サポートが充実した有料プランも用意されています。
特に魅力的な機能が「採用サポート機能」で、求人・スカウト情報などを一括管理が可能です。また、専門のスタッフからサポートを受けられて、スカウト機能を使えば学生に直接アプローチすることができます。
ハローワーク
運営元 | 厚生労働省 |
掲載料金 | 0円 |
課金形態 | 完全無料型 |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 国が運営する求職者支援事業 求職者と企業を結びつけるセーフティーネット 求人情報に記載できる内容が限られる |
ハローワークは各都道府県で運営されている国営の事業所です。
幅広い年齢層・職種を扱っていますが、求人票に記載できる情報量が少ないことから入職後の不一致なども考えられます。とはいえ、無料で利用できることから求人を出す企業も多くあるのが現実です。
TOWNWORK(タウンワーク)
運営元 | 株式会社 ヒューマンワーク |
掲載料金 | 1,900円~ |
課金形態 | 掲載課金型 |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 掲載まで最短2日で完了 お得な割引が多数あり Web媒体と紙媒体の両方に対応 |
タウンワークは、とにかく作業がスピーディーなことが持ち味といえるでしょう。
- 打ち合わせ:最短で当日
- 見積もり作成:最短で当日
- 掲載:最短で2営業日
料金は19,000〜380,000と幅広く設定されており、費用に応じて広告の面積が比例します。また、お得な特典が用意されており最大で50%オフで掲載できるのが魅力です。
ジモティー
運営元 | 株式会社ジモティー |
掲載料金 | 0円(有料オプションあり) |
課金形態 | 無料型(有料オプションあり) |
ターゲット | 新卒 第二新卒 中途 |
特徴 | 無料で掲載可能 地域の求人に強い 有料オプションを利用することで広告を目立たせることが可能 |
ジモティーは地域の情報発信に強いメディアで、掲載は基本無料で行えます。有料オプションが3つ用意されており、利用することで検索した際に目立たせる効果が期待できる機能です。
チャット機能が使えるので「気軽にお問合せ」ができるのが人気の理由といえます。
求人広告で採用を成功させる3つのポイント
求人広告を出す際には、やみくもに多くの媒体に広告を出しても効果は期待できません。なぜなら、媒体や求人サイトを選ぶ以前に整理しておかなくてはいけないことがあるからです。
そこで、この章では「求人広告で採用を成功させる3つのポイント」について以下の順で解説します。
- 採用したいターゲットの明確化
- 採用ニーズに合う求人サイトの選定
- 求職者が応募したくなる求人の作成
それでは、詳しく見ていきましょう。
採用したいターゲットの明確化
まずは自社が求める人材を明確にする必要があります。できる限り細かなことまで明確にしていきましょう。例えば以下のような項目です。
- 年齢
- スキル
- 経験
- 配属先
- コミュニケーション能力
- 将来象
ターゲットを絞り込む際には「現場へヒアリング」を行うことも重要です。なぜなら現場で求める人物像と経営幹部が求める人物像にはミスマッチがあるからです。
例えば現場ではスキルよりもコミュニケーション能力重視で採用してもらいたいのに、経営幹部は将来のコア人材として仕事のスキルを重視して採用を考えている場合があります。このようなミスマッチを埋められない場合、最悪のケースでは入社しても現場に馴染めずに退職する可能性が発生します。
もしもターゲットが絞り込めない場合は、「理想とするモデル社員を決めて分析する」ことも有効です。なぜなら理想の社員=自社の経営理念や方針にマッチした人材だからです。モデル社員が「どのようなスキルをもっているのか」「どのような人間性なのか」を把握すると良いでしょう。
採用ニーズに合う求人サイトの選定
「いつまでに」「何人採用したいか」によって利用する求人媒体は異なります。
先ほど課金形態の章でも述べたように「低い条件で多数を集める場合」と「高い条件で少人数集める場合」では課金形態やサイト選定が異なります。また、「地域密着の応募」にするのか、「全国を対象にした応募」にするのかでも求人媒体も異なります。よって、採用ニーズに合致したサイトの選定が重要です。
求職者が応募したくなる求人の作成
求人広告を作成する理由は、自社の仕事内容や労働条件などを明確に伝えることです。
さらに、応募してもらうためには、自社の魅力を十分に伝えて「自分もこの会社で働きたい」と思ってもらうことが重要といえます。そのためには「魅力的な求人広告を作成すること」が必須です。自社の魅力を伝えることができていない求人広告では、他社と見比べられたときに選ばれない可能性があります。そのため、求人広告の作成は重要です。
求職者が見たときに「思わず応募したくなる求人広告」が作成できていますか?
求人広告の作成に自信がないという方は専門家にアドバイスを受けることも検討してみましょう。
求人サイトで求人効果を瀑上げ!?
ここまで求人広告についての基礎知識や概要を知ることで「効果的な求人広告の選び方」がある程度理解できたかと思います。
しかし中には、まだ以下のような不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
「本当に多くの応募を獲得できるのか不安」
「広告費用をかけて成果があげられなかったらどうしよう」
「魅力的な求人広告作成する自信がない」
「求人媒体を利用すると高額な費用が掛かりそうで不安」
数年前は、弊社も実はこのような不安を抱えていた中の1社でした。
求人広告を依頼する際に「どの形態を選べばいいのか」「どの求人サイトが効果的なのか」を全く理解していない状態で依頼した経験があります。もちろん、結果は思うようにはいきませんでした。
そこで弊社「株式会社ラディカルサポート」は、『あること』に気が付いて見直しを行い「求人応募を1ヵ月で約60倍」にすることに成功しました。ちなみに弊社は人口10万人程度の地方で小さなホームページ会社ですでの、決してネームバリューで成果を出したわけではありません。
『あること』を行うことで大きな集客が見込めることに気が付いたのです。そして、現在では採用活動で困っている方に『無料のセミナー』というかたちでノウハウを共有しています。
このノウハウはシンプルですが、文章だけでは表すことが難しく、とても全てを伝えることができません。もし求人活動に困っているならば、ぜひこの機会に一度足を運んでみてください。
ご参加いただいた方からは「情報が広まってほしくない」という理由から「有料にしてほしい」という声も多く上がっています。
✓参加者様の声を一部紹介
S.Mさん(東京都)からのご感想 費用をかけないでもできる〇〇の作り方について・求人ポータルや求人コストの現状・無料の〇〇と相性のいい〇〇の作り方・募集要項で書くべき内容・来てほしい人材に応募してもらうための策などなど…スライド資料や、動画での説明が明快で超有料級の内容でした。参加特典も、とてもありがたかったです! |
※近日中に有料に変更することはございませんが、有料化も検討している次第です。
おかげさまで毎月多くの方から応募があります。
弊社のセミナーは、よくある「一方的に聞くスタイル」とは違い、個人的な質問にもお答えできる環境です。そのため、十分なサポートを行うために「人数制限を設ける場合」がございます。セミナーに興味がある方は、できるだけ早めにお申し込みください。
ただし、お申し込みいただくにあたり以下の条件がございます。
- 本気で求人効果を求めている方
- 求人活動に前向きな方
採用活動で困っている方には必ず参考になるセミナーです。
「完全無料のセミナー」なので、お気軽にご参加ください。
セミナーについての詳細・申し込みに関しては、こちらからご確認ください。
求人広告についてのまとめ
ここまで、求人広告について無料から有料までのサービスを詳しく紹介してきました。
求人広告を依頼する際のポイントは、課金形態・媒体(メディア)の選別です。
- いつまでに
- どのような人材を
- 何名くらい欲しいのか
上記のようなことを整理してベストな選定を行う必要があります。
もしも自信がない場合は、アドバイスをもらったり、セミナーに参加したりすることで知識を身に付けることが重要です。
迷いがあると前には進めません。
一度足を運んで相談してみてはいかがでしょうか。